会社を辞めるときに引き留められない方法5選
こんにちは、きよおかです。
今日は、会社を辞めるときに引き留められない方法5選について説明します。
「あぁ~、せっかく退職届を出したので、上司に引き留められて、けっきょく辞められなかったぁ~」
「あぁ~、2ヶ月後に辞めようと思ったのに、辞めれる日程が6ヶ月後になってしまったぁ~」
なんてことにならない方法を、説明します。
会社を辞めるときに引き留められない方法5選
まずは、結論から書きます。
1.絶対に辞めると決めて、退職届を出す
2.法律上は14日前に申し出ればいい
3.辞めなければならない理由をはっきりさせる
4.今でないといけない理由をいう
5.奥の手として、退職代行を使う
です。
詳しくはこれから1つ1つ説明していきます。
- 会社を辞めるときに引き留められない方法5選
- 1.絶対に辞めると決めて、退職届を出す
- 2.法律上は14日前に申し出ればいい
- 3.辞めなければならない理由をはっきりさせる
- 4.今でないといけない理由をいう
- 5.奥の手として、退職代行を使う
- まとめ
1.絶対に辞めると決めて、退職届を出す
当たり前のことですが、退職届を出すときは、絶対に辞めると決めて、期限も変更しないことを決意しましょう。
「君には期待しているから、もう少し頑張ってみないか?」
「急いで、後任を探すから、あと6ヶ月働いてくれないか?」
「不安な点は改善するから、考え直してほしい」
上司はさまざまなトラップを用意しています。だって、言いなれてますから。
ですが、あなたは、その罠に引っかかってはいけません。
理由は、問題をただ先延ばしにするだけだからです。
その時は納得しても、また後から辞めたくなって、後悔することになるからです。
なので、退職届を出すときは、あらかじめ何て言われても、「辞めます」と言い返すシミュレーションをしておきましょう。
2.法律上は14日前に申し出ればいい
一般的な正社員の場合は、法律上は、14日前に申し出れば辞めることができます。
(期限のある契約社員や、雇用契約を結んでから1年以内は別です)
なので、会社の社内規定で、「辞める場合は3ヶ月以内に申し出ること」となっていても、関係ありません。
法律で労働者は保護されており、14日前に申し出れば辞められる権利があるのです。
なので、「社内規定では○○、××です」と言われても、「法律では14日前に申し出れば辞められます」と言いましょう。
「後任者を探すから待ってくれ」と言われても、「しっかりと申し送り資料をさくせいします」と誠意を見せつつ、自分の決めた期限は押し通しましょう。
法律上、なにも問題ないのですから、後ろめたく思う必要はありません。
それよりも、自分の意思、自分の人生を大切にしましょう。
3.辞めなければならない理由をはっきりさせる
これは必ず聞かれる質問です。
なので、はっきりと言える準備を整えておきましょう。
また、理由は、会社側がコントロールできない理由がよいです。
私の場合は、「地方移住します」「起業します」と言いました。
これは、会社側が対応できない理由ですよね?
反対に、「上司のやりかたが不満」「同僚とうまく行かない」「給料が安い」などは、会社側が解決できる理由です。
もし、「上司のやり方が不満です」というと、「別の部署に異動させるから、もう少し待ってくれ」と言われます。
もし、「同僚とうまく行かない」というと、「間を取り持ってあげる」「時期に社内ローテーションがあるから、もう少し待ってほしい」と言われます。
もし、「給料が安い」というと、「全国平均よりも待遇はいい」「もう少し待てば、職階が上がるから、○○円増える」など、言われます。
それは、会社側がコントロールできる要素が、多様にある理由だからです。
私の場合も、「今の会社にいた方が安定的だぞ。失敗したら、どうするんだ?」と言われましたが、「移住してリスクがあると思っていません。もし、お金がなくなっても、再就職するだけです」とハッキリと言いました。
4.今でないといけない理由をいう
辞めるときの理由と同じくらい、今じゃないといけない理由も大切です。上司は、引き延ばして、なんとか今を耐えようとしてくるからです。
私の場合は、今じゃないといけない理由を2つ言いました。1つ目は、コロナ禍がビジネスチャンスで、起業するタイミングが今じゃないといけないからです。もう一つは、1年間、仕事をしながらMBAに通ってビジネスプランを作っていたのですが、もう1年は、起業しながら、MBAに通いたかったからです。
これって、いまじゃないといけない理由になりますよね?
なので、ちょっと前に流行った塾の広告じゃないですが、「今でしょ!」という理由を考えておくことも大切な準備なのです。
5.奥の手として、退職代行を使う
これは奥の手ですが、今の時代だと、個人と人事担当者の間に入ってくれるサービスがあります。
費用は、3~5万円くらいです。
この手段は使いたくないですが、「いざとなったらこの方法を使います」ということは、できます。
退職後に会社のコネや人間関係を続ける気がなければ、なにも問題はない手段です。
この方法を使う気はなくても、知っておくだけで、心に余裕ができるでしょう。
まとめ
まとめとしては、
・辞める覚悟を決める
・辞める理由は、会社がコントロールできない理由がよい
・今じゃないといけない理由も、付け加える
・法律上は14日前に申し出ればよい
・最悪の場合は、退職代行を使う
です。
また、有休はできるだけ処理してから、辞めましょう。
えっ? 使いずらいって?
そうかもしれませんが、法律上、有給休暇は過去の労働に付加して与えられるものです。
なので、過去にしっかりと働いていたと自信をもっているあなたは、最後にその権利を行使するほうが、よいと思います。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
会社の辞め方が少しでもわかり、力になれたのなら、光栄です。